第54回学生生活実態調査の概要報告　

2019年2月25日

CONTENTS

1.学生の経済状況
2.学生の意識
3.日常生活について

はじめに　調査概要とサンプル特性について

＜調査概要＞

調査実施時期	2018年10〜11月
調査対象	全国の国公立および私立大学の学部学生
回収数	10,980(30大学・回収率35.2%)
調査方法	Web調査(郵送またはメールで調査依頼し、Web上の画面から回答)
調査項目の概要	属性、住まい、大学生活(登下校時刻・サークル・就職など)、日常生活(生活時間・政治への関心など)、経済生活(暮らし向き・アルバイト・奨学金・1ヶ月の生活費・半年間の特別費など)、大学生協について(店舗の評価・活動の認知)、大学生協や大学への意見

＜サンプル特性＞

1.	第54回学生生活実態調査は70大学生協が参加、19,593名から協力を得た。ただしここで紹介する数値は、地域・大学設置者・大学の規模などの構成比を考慮し、経年の変化をより正確に見るために指定した30大学生協の10,980名の平均値である。
2.	前回と比較して文系の構成比が上がり、理系、医歯薬系の構成比が下がった。
3.	今回から性別を必須回答としていないため無回答がある。前回と比較すると女性の構成比が下がった。
4.	専攻別の男女の構成比は、文系4.7:4.9、理系7.0:2.7、医歯薬系3.6:5.9となっている。

1.学生の経済状況

(1)自宅生の生活費　(図表1)

7年連続増加の「アルバイト」収入。「小遣い」は5年連続減少
「教養娯楽費」「食費」は引き続き増加

1.	自宅生の収入合計は67,750円。前年から3,680円増加しており6年連続増加となった。
2.	費目別には「アルバイト」が40,920円で前年から3,000円増。7年連続増加しており、92年の40,440円を上回り、70年以降最も高い金額となった。
3.	「小遣い」は12,780円。前年から770円減で5年連続減少となった。収入における構成比は18.9%と、この4年間は70年以降最も低い構成比を更新している。
4.	「奨学金」は11,060円で前年から20円増加したが、収入に占める構成比は16.3%で、最も高かった11年の21.1%から4.8ポイント減少している。
5.	支出合計は67,200円。前年から4,610円増加し、4年連続増加となった。
6.	費目別には「教養娯楽費」(11,940円・前年+2,470円)、「食費」(14,370円・前年+1,790円)の増加が大きく、「日常費」(6,090円・前年+810円)、「交通費」(9,030円・前年+350円)、「勉学費」(1,430円・前年+300円)、「書籍費」(1,540円・前年+200円)も前年から増加した。
7.	前年まで3年間連続増加していた「貯金・繰越」は18,050円で830円減少した。

(2)下宿生の生活費　(図表2・3)　

「アルバイト」収入増加で「奨学金」の構成比は減少
「教養娯楽費」「日常費」「食費」が前年から1,000円超増加

1.	下宿生の収入合計は127,280円で前年から3,390円増加した。
2.	費目別には「アルバイト」が31,670円で前年から2,900円増加。「アルバイト」は3年連続増加しており、自宅生とともに70年以降の最高金額を更新している。
3.	「仕送り」は71,500円で前年から1,480円減少。仕送り「0」の下宿生は全体の7.0%と2010年以降は緩やかな減少が続いている。
4.	「奨学金」は20,530円で、前年から340円増加したが、この5年間では3,520円減少しており、収入に占める構成比(16.1%)も4年連続減少している。
5.	支出合計は126,100円。前年から5,350円増加した。
6.	費目別には「教養娯楽費」(11,520円・前年+1,690円)、「日常費」(7,260円・前年+1,190円)、「食費」(26,230円・前年+1,040円)、「交通費」(4,230円・前年+900円)などの増加が大きく、「書籍費」(1,710円・前年+200円)、「勉学費」(1,830円・前年+450円)、「その他」3,310円(前年+300円)も増加している。

(3)奨学金(図表4)

受給率は11年をピークに7年連続減少。「貸与型」敬遠の傾向が続く
全体の受給率は減少傾向だが、「貸与+給付」の受給金額は増加し、大学生活を支えている

1.	何らかの奨学金を「受給している」は7年連続減少し、30.5%(自宅生24.7%・下宿生34.7%)。自宅生が7年、下宿生も6年連続減少している。
2.	受給者の1ヶ月平均受給金額は57,140円(自宅生52,860円・下宿生59,090円)で11年以降自宅生は52,000円〜56,000円、下宿生は59,000円〜61,000円前後を推移している。
3.	奨学金の種類は「日本学生支援機構の貸与型奨学金」25.4%、「日本学生支援機構以外の貸与型奨学金」1.3%。貸与型奨学金のみを受給している人は奨学金受給者のうち79.0%と8割を下回り、16年89.0%、17年85.0%と引き続き減少している。
4.	給付型奨学金については「日本学生支援機構の給付型奨学金」0.9%、「大学や財団などの給付型奨学金」3.9%で、給付型奨学金のみを受給している人は2.5%。この3年間は微増傾向であるが、奨学金受給者に占める割合は1割に満たず、多くの受給者は貸与型のみ、または貸与型と給付型の両方を受給している。
5.	1ヶ月の受給金額の平均は貸与型奨学金のみ受給が56,230円(自宅生54,130円・下宿生57,400円)、給付型奨学金のみ受給が54,170円(自宅生51,460円・下宿生54,940円)。また「貸与型」と「給付型」の両方受給は77,870円(自宅生69,990円・下宿生80,880円)で、前年から2,060円増加した。
6.	貸与型奨学金受給者を100として、将来返済をすることに対して「不安を感じている」(常に感じている+時々感じている)」が74.4%を占めており、このうち「常に不安を感じている」が24.4%にも上る。また毎月の貸与金額が10万円以上の人は「不安を感じている」が82.8%と高い。
7.	奨学金の使途は「授業料などの大学納付金」16.6%(自宅生19.6%・下宿生13.2%)、「食費や住居費などの生活費」15.0%(自宅生3.6%・下宿生24.7%)などがあげられる。

(4)アルバイト(図表5)

就労率、収入ともに前年増。4年生の就労率伸長の背景には就活期間短縮の影響も
アルバイト収入は生活費に充当か

1.	調査時現在、アルバイトを「している」74.1%(自宅生80.2%・下宿生68.5%)。前年から2.4ポイント増で、この10年で9.4ポイント(自宅生8.8ポイント、下宿生10.4ポイント)増加している。特に4年生の就労率は前年+4.9ポイントと大きく増加した。
2.	1ヶ月のアルバイト収入の平均は実額平均(0を含む平均)36,010円(前年+2,910円)。アルバイトした人の有額平均(0を含まない平均)は46,280円(前年+2,230円)。就労率の増加が大きい4年生は0の割合が大きく減ったため実額平均が前年+6,150円と増加額が大きく、また0を除く有額平均も、1週間の就労時間が前年から0.5時間増えたこともあって4,260円増加した。
3.	夏休みを含むこの半年間のアルバイトの就労率は83.0%(自宅生87.6%・下宿生79.0%)。前年から1.9ポイント増加となった。4年生の就労率は3年連続増加しており、18年は文系が前年+4.2ポイント、理系が前年+3.1ポイントであった。就活期間の短縮や、好調な就職状況も背景にあるとみられる。
4.	この半年間のアルバイト収入の用途は「旅行やレジャーの費用」25.7%(男性21.3%・女性31.8%)、「生活費のゆとり」21.9%(自宅生15.3%・下宿生28.1%)、「生活費の維持」21.7%(自宅生16.3%・下宿生26.4%)、「クラブ・サークル費用」19.3%(自宅生22.8%・下宿生16.1%)、「貯金」17.6%(自宅生22.7%・下宿生12.8%)であった。「衣類やバッグ等の購入費用」「旅行やレジャーの費用」「クラブ・サークル費用」といった上位費目の減少が大きい中、「生活費の維持」は自宅生、下宿生それぞれ0.5ポイントと0.6ポイント増加した。

(5)暮らし向き

現在、今後の見通しともに暮らし向きは楽観的な数値を更新。反面「苦しい」も増加
収入の対策として引き続き「アルバイト」は欠かせず、「貯金」志向は縮小傾向も見られる

1.	自身の暮らし向きについて「楽」(「大変楽」+「楽な方」)は58.5%(自宅生62.5%・下宿生55.7%・寮生42.4%)と前年から2.9ポイント増加し、「苦しい」(「苦しい方」+「大変苦しい方」)9.1%(自宅生8.3%・下宿生9.4%・寮生15.8%)も0.1ポイント増加した。「ふつう」が32.4%(自宅生29.2%・下宿生34.9%・寮生41.8%)で減少している。
2.	今後の見通しについて「よくなる」が21.0%(自宅生18.2%・下宿生23.5%)で、現在の暮らし向きとともに、80年からの調査以降最も明るい結果となった。一方で今後「苦しくなりそう」(「少し」+「かなり」)も25.1%と3年連続増加している。
3.	収入面の対策は「アルバイトを増やす」56.2%(自宅生59.7%・下宿生52.9%)が最も多く、前年から2.7ポイント増加。5年間で14.2ポイント増加した。
4.	隔年で調査している<節約したい費目>では毎回「外食費を含む食費」が最も多く、18年も最も多い61.9%であったが、前回調査の16年からは3.2ポイント減となり、一方で<増やしたい費目>としては11.2%と、前回から5.8ポイント増加した。
5.	<増やしたい費目>のうち最も多い「貯金」は30.5%で16年の45.6%から大きく減少しており、<節約したい費目>としても1.2%から4.5%と増加。1ヶ月の生活費では自宅生、下宿生ともに前年から減少しており、「貯金」志向の縮小傾向が見られる。

2.学生の意識

(1)就職への意識(図表6・7)

4年生の「内定している」は引き続き増加。不安内容は内定取得から内定先へ

1.	就職に対して不安を「感じる」は全体の72.5%。大学生の就職状況が変動しても常に7割以上は不安を感じている。就職のために「何かをしている」も49.5%と12年以降は大きく変化していない。
2.	就職予定者(全体の60.0%)を100とすると「不安を感じている」75.9%、何かを「している」(「している」+「まあしている」)54.8%、就きたい職業を「決めている」(「内定している」+「未内定だが決めている」+「だいたい決めている」)66.8%。
3.	文系3年生で就職予定者の不安の内容をみると、最も多い「就職できるか」は66.5%と2014年以降大きな変化はないが、「希望の職種に就けるか」(48.6%)や「希望の会社に入れるか」(32.1%)がそれぞれ5.0ポイントと3.4ポイント上がっており、内定取得そのものから内定先への不安に変化している。
4.	文系4年生の就職予定者の不安は「自分が仕事を続けられるか」27.6%や「職場の雰囲気」26.4%など職場との相性への不安が多く「就職できるか」は2014年から連続して減少している。
5.	就職予定者の4年生のうち「内定している」が文系82.9%、理系85.1%。文系、理系とも11年にこの選択肢を加えて以降の最高値を更新している。
6.	4月から9月までに使われた特別な費用のうち「就職活動」には、文系3年生の支出が15年13.1%→16年16.8%→17年22.5%→18年26.5%と年ごとに増加している一方、文系4年生の10月以降の支出予定が15年の16.0%から18年は6.8%まで減少しており、4年生の就活期間の短縮が就活費用の変化にも見られる。

(2)政治への関心とメディアの利用(図表8〜11)

衆議院解散など政治的関心を集める出来事が集中した17年。1年後の18年は政治への「関心ある」が大きく減少
メディアの利用頻度と信頼度は別の傾向も

1.	国内外の政治に関心が「ある」(「大いにある」+「まあある」)は53.7%。17年の調査時は衆議院解散と総選挙、また朝鮮半島の緊張状態など政治的関心を集める出来事が続き、18年は前年から8.2ポイント減となった。関心が「ある」は女性(47.5%)に対して男性(58.3%)、また理系(48.6%)や医歯薬系(42.7%)に対して文系(60.1%)が高い。
2.	今回初めて調査した、政治や社会の情報を入手する際によく利用するメディアの種類は、男女ともに「テレビ」66.3%(男性61.2%・女性74.1%)、「ニュースサイト」56.5%(男性60.6%・女性52.8%)「Twitter」42.0%(男性43.3%・女性41.5%)の順に高い。次いで男性は「新聞」が24.1%と続くが、「新聞」は住まいによる利用機会の差が大きく、男性の自宅生は31.8%と新聞に接触する機会が高いものの男性の下宿生は17.3%と低い。女性は「LINE」が29.6%で続く。
3.	利用するメディアのうち最も信頼がおけると思うものは「テレビ」38.1%(男性30.8%・女性47.9%)、「ニュースサイト」18.7%(男性23.6%・女性13.0%)、「新聞」15.0%(男性15.2%・女性14.9%)の順。女性は「テレビ」が半数弱と多くを占め、「新聞」「ニュースサイト」がそれぞれ14.9%と13.0%と僅差で続く。男性は最も多い「テレビ」と、続く「ニュースサイト」の差は7.2ポイントと女性より「ニュースサイト」への信頼度が高い。「Twitter」は男女とも4割以上が利用しているが、最も信頼がおけるメディアとしては7.9%(男性9.4%・女性6.2%)であった。
4.	政治への関心の有無に関わらず、利用されるメディアは「テレビ」(関心の有無それぞれを100として・以下同69.2%と62.9%)「ニュースサイト」(64.4%と47.4%)、「Twitter」(43.8%と39.9%)と、あげられる順は共通しているが、<関心がある>層は利用するメディアを多く選択しており、情報収集ツールの幅広さが表れている。
5.	また「テレビ」は政治への関心の有無に関わらず、最も信頼がおけるメディアとしてあげられているが、<関心がある>層では二番目に多い「新聞」は20.9%(関心がある層を100として)、<関心がない>層では8.2%(関心がない層を100として)と差が見られる。
6.	日本の未来が<明るいと思う>層は、信頼がおけるメディアとして「テレビ」を多くあげている。また<明るいと思わない>層は、<明るいと思う>層より「Twitter」の利用が多い(それぞれの層を100として43.5%と38.6%)。

(3)SDGsへの関心(図表12・13)

6割が存在を認知。自身の研究や生活に近いテーマへの関心が強い

1.	SDGsについて「名称も内容も知っている」30.1%、「内容は知らないが、名称は聞いたことがある」31.0%、「知らない」37.9%。「知っている」(「名称も内容も…」+「名称は…」)は文系65.1%、理系57.4%、医歯薬系56.2%と文系の認知度が高く、男性62.1%、女性60.4%と性別の差はほとんどない。
2.	SDGsが掲げる17の目標のうち関心のあるテーマとして「質の高い教育をみんなに」(36.4%)、「すべての人に健康と福祉を」(31.8%)、「貧困をなくそう」(31.7%)を3割以上があげている。加えて文系は「ジェンダー平等を実現しよう」「働きがいも経済成長も」「人や国の不平等をなくそう」など、理系は「安全な水とトイレを世界中に」「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」などが上位にあがる。また「飢餓をゼロに」は医歯薬系で高い傾向がある。
3.	男女に関心の違いが見られるのは「ジェンダー平等を実現しよう」(男性18.6%・女性38.8%)、「産業や技術革新の基盤をつくろう」(男性19.3%・女性8.2%)、「すべての人に健康と福祉を」(男性27.9%・女性37.7%)、「人の国や不平等をなくそう」(男性20.8%・女性28.6%)など、これらは専攻に関わらず男女差が見られる。
4.	政治への関心が「ある」「ない」をそれぞれ100として、政治への<関心がある>層はSDGsの認知も高く72.2%、<関心がない>層は48.3%であった。また<関心がある>層は「質の高い教育をみんなに」「働きがいも経済成長も」「平和と公平をすべての人に」「産業や技術革新」について、<関心がない>層より10ポイント以上高い。<関心がない>層の約1割は「関心があるものはない」と答えた。
5.	日本の未来は明るいと「思う」「思わない」それぞれを100として、SDGsの認知は60.3%と62.1%とほとんど差がない。

【図表13】関心がある目標　政治への関心の有無／日本の未来は明るい　それぞれを100として

SDGs17の国際目標

11.	住み続けられるまちづくりを
12.	つくる責任つかう責任
13.	気候変動に具体的な対策を
14.	海の豊かさを守ろう
15.	陸の豊かさも守ろう
16.	平和と公正をすべての人に
17.	パートナーシップで目標を達成しよう

1.	貧困をなくそう
2.	飢餓をゼロに
3.	すべての人に健康と福祉を
4.	質の高い教育をみんなに
5.	ジェンダー平等を実現しよう
6.	安全な水とトイレを世界中に
7.	エネルギーをみんなに、そしてクリーンに
8.	働きがいも経済成長も
9.	産業と技術革新の基盤をつくろう
10.	人や国の不平等をなくそう

3.日常生活について

(1)勉強時間(図表14)

授業時間の減少と自主的な学習時間の増加。学内滞在時間減の背景に多忙な学生生活

1.	授業時間を除く予習復習などの<大学の勉強時間>は1日平均52.3分で前年+2.7分。文系38.2分(前年+6.0分)、理系60.7分(前年+1.1分)、医歯薬系83.2分(前年+10.3分)。
2.	就職に関することや関心事など<大学以外の勉強時間>は1日平均26.6分(前年+4.8分)。文系31.3分(前年+6.2分)、理系21.6分(前年+3.2分)、医歯薬系22.4分(前年+1.1分)。
3.	授業時間を含む1週間の<大学の勉強時間>、<大学以外の勉強時間>はいずれも前年から減少している。1日の授業コマ数や学内滞在時間を見ても前年から減少(それぞれ0.2コマと24分)しており、生活時間が学外での時間へと移行する傾向がみられる。

(2)読書時間(図表15〜18)

1日の読書時間「0」は48.0％と引き続き半数近くに読書習慣なし
中学から高校時代の読書習慣の延長が大学生の読書傾向に

1.	1日の読書時間の平均は5年ぶりに伸びて30.0分(前年+6.4分)。読書時間60分以上の人が26.7%と前年から8.4ポイント増加しており、有額平均(読む人の平均)も60.3分と9.2分伸びた。学年、性別、学部、住まいの属性ごとに見ても平均値は前年より増加している。また1ヶ月の生活費も自宅生、下宿生ともに「書籍費」が200円増加している。
2.	前年に5割超となった読書時間「0」は48.0%に減少したが、引き続き約半数に読書の習慣がない。
3.	大学入学までの読書傾向を今回初めて調査した。小学校入学前は「全く読まなかった」と「30分未満」が31.8%と31.7%と多くを占めているが、小学校低学年から高学年まで「全く読まなかった」と「30分未満」は減少し、「30〜60分」「60〜120分」「120分以上」と読書時間が長い層が増加する。
4.	小学校高学年では読書時間が30分以上だった層が54.1%であるが、高校時代では33.0%までに減少し、「全く読まなかった」が31.0%、「30分未満」も29.6%と、ほぼ小学校入学前の状態に戻っている。
5.	小学校入学前から高校にかけて「全く読まなかった」人は現在の読書時間も「0」が多く、特に高校時代に「全く読まなかった」のうち現在も「0」が72.7%(全体平均48.0%)を占める。
6.	また小学校入学前から高校までの全ての時期で「全く読まなかった」人(全体の8.6%)の74.0%は、現在の読書時間も「0」であった。
7.	小学校入学前と高校で120分と長時間読書している層は現在の読書時間も長い傾向がある。