第54回学生生活実態調査の概要報告
※データの無断転載はお断りいたします。
2019年2月25日
はじめに 調査概要とサンプル特性について
＜調査概要＞
- 調査実施時期
- 2018年10〜11月
- 調査対象
- 全国の国公立および私立大学の学部学生
- 回収数
- 10,980(30大学・回収率35.2%)
- 調査方法
- Web調査(郵送またはメールで調査依頼し、Web上の画面から回答)
- 調査項目の概要
- 属性、住まい、大学生活(登下校時刻・サークル・就職など)、日常生活(生活時間・政治への関心など)、経済生活(暮らし向き・アルバイト・奨学金・1ヶ月の生活費・半年間の特別費など)、大学生協について(店舗の評価・活動の認知)、大学生協や大学への意見
＜サンプル特性＞
- 第54回学生生活実態調査は70大学生協が参加、19,593名から協力を得た。ただしここで紹介する数値は、地域・大学設置者・大学の規模などの構成比を考慮し、経年の変化をより正確に見るために指定した30大学生協の10,980名の平均値である。
- 前回と比較して文系の構成比が上がり、理系、医歯薬系の構成比が下がった。
- 今回から性別を必須回答としていないため無回答がある。前回と比較すると女性の構成比が下がった。
- 専攻別の男女の構成比は、文系4.7:4.9、理系7.0:2.7、医歯薬系3.6:5.9となっている。
1.学生の経済状況
(1)自宅生の生活費 (図表1)
7年連続増加の「アルバイト」収入。「小遣い」は5年連続減少
「教養娯楽費」「食費」は引き続き増加
- 自宅生の収入合計は67,750円。前年から3,680円増加しており6年連続増加となった。
- 費目別には「アルバイト」が40,920円で前年から3,000円増。7年連続増加しており、92年の40,440円を上回り、70年以降最も高い金額となった。
- 「小遣い」は12,780円。前年から770円減で5年連続減少となった。収入における構成比は18.9%と、この4年間は70年以降最も低い構成比を更新している。
- 「奨学金」は11,060円で前年から20円増加したが、収入に占める構成比は16.3%で、最も高かった11年の21.1%から4.8ポイント減少している。
- 支出合計は67,200円。前年から4,610円増加し、4年連続増加となった。
- 費目別には「教養娯楽費」(11,940円・前年+2,470円)、「食費」(14,370円・前年+1,790円)の増加が大きく、「日常費」(6,090円・前年+810円)、「交通費」(9,030円・前年+350円)、「勉学費」(1,430円・前年+300円)、「書籍費」(1,540円・前年+200円)も前年から増加した。
- 前年まで3年間連続増加していた「貯金・繰越」は18,050円で830円減少した。
(2)下宿生の生活費 (図表2・3)
「アルバイト」収入増加で「奨学金」の構成比は減少
「教養娯楽費」「日常費」「食費」が前年から1,000円超増加
- 下宿生の収入合計は127,280円で前年から3,390円増加した。
- 費目別には「アルバイト」が31,670円で前年から2,900円増加。「アルバイト」は3年連続増加しており、自宅生とともに70年以降の最高金額を更新している。
- 「仕送り」は71,500円で前年から1,480円減少。仕送り「0」の下宿生は全体の7.0%と2010年以降は緩やかな減少が続いている。
- 「奨学金」は20,530円で、前年から340円増加したが、この5年間では3,520円減少しており、収入に占める構成比(16.1%)も4年連続減少している。
- 支出合計は126,100円。前年から5,350円増加した。
- 費目別には「教養娯楽費」(11,520円・前年+1,690円)、「日常費」(7,260円・前年+1,190円)、「食費」(26,230円・前年+1,040円)、「交通費」(4,230円・前年+900円)などの増加が大きく、「書籍費」(1,710円・前年+200円)、「勉学費」(1,830円・前年+450円)、「その他」3,310円(前年+300円)も増加している。
(3)奨学金(図表4)
受給率は11年をピークに7年連続減少。「貸与型」敬遠の傾向が続く
全体の受給率は減少傾向だが、「貸与+給付」の受給金額は増加し、大学生活を支えている
- 何らかの奨学金を「受給している」は7年連続減少し、30.5%(自宅生24.7%・下宿生34.7%)。自宅生が7年、下宿生も6年連続減少している。
- 受給者の1ヶ月平均受給金額は57,140円(自宅生52,860円・下宿生59,090円)で11年以降自宅生は52,000円〜56,000円、下宿生は59,000円〜61,000円前後を推移している。
- 奨学金の種類は「日本学生支援機構の貸与型奨学金」25.4%、「日本学生支援機構以外の貸与型奨学金」1.3%。貸与型奨学金のみを受給している人は奨学金受給者のうち79.0%と8割を下回り、16年89.0%、17年85.0%と引き続き減少している。
- 給付型奨学金については「日本学生支援機構の給付型奨学金」0.9%、「大学や財団などの給付型奨学金」3.9%で、給付型奨学金のみを受給している人は2.5%。この3年間は微増傾向であるが、奨学金受給者に占める割合は1割に満たず、多くの受給者は貸与型のみ、または貸与型と給付型の両方を受給している。
- 1ヶ月の受給金額の平均は貸与型奨学金のみ受給が56,230円(自宅生54,130円・下宿生57,400円)、給付型奨学金のみ受給が54,170円(自宅生51,460円・下宿生54,940円)。また「貸与型」と「給付型」の両方受給は77,870円(自宅生69,990円・下宿生80,880円)で、前年から2,060円増加した。
- 貸与型奨学金受給者を100として、将来返済をすることに対して「不安を感じている」(常に感じている+時々感じている)」が74.4%を占めており、このうち「常に不安を感じている」が24.4%にも上る。また毎月の貸与金額が10万円以上の人は「不安を感じている」が82.8%と高い。
- 奨学金の使途は「授業料などの大学納付金」16.6%(自宅生19.6%・下宿生13.2%)、「食費や住居費などの生活費」15.0%(自宅生3.6%・下宿生24.7%)などがあげられる。
(4)アルバイト(図表5)
就労率、収入ともに前年増。4年生の就労率伸長の背景には就活期間短縮の影響も
アルバイト収入は生活費に充当か
- 調査時現在、アルバイトを「している」74.1%(自宅生80.2%・下宿生68.5%)。前年から2.4ポイント増で、この10年で9.4ポイント(自宅生8.8ポイント、下宿生10.4ポイント)増加している。特に4年生の就労率は前年+4.9ポイントと大きく増加した。
- 1ヶ月のアルバイト収入の平均は実額平均(0を含む平均)36,010円(前年+2,910円)。アルバイトした人の有額平均(0を含まない平均)は46,280円(前年+2,230円)。就労率の増加が大きい4年生は0の割合が大きく減ったため実額平均が前年+6,150円と増加額が大きく、また0を除く有額平均も、1週間の就労時間が前年から0.5時間増えたこともあって4,260円増加した。
- 夏休みを含むこの半年間のアルバイトの就労率は83.0%(自宅生87.6%・下宿生79.0%)。前年から1.9ポイント増加となった。4年生の就労率は3年連続増加しており、18年は文系が前年+4.2ポイント、理系が前年+3.1ポイントであった。就活期間の短縮や、好調な就職状況も背景にあるとみられる。
- この半年間のアルバイト収入の用途は「旅行やレジャーの費用」25.7%(男性21.3%・女性31.8%)、「生活費のゆとり」21.9%(自宅生15.3%・下宿生28.1%)、「生活費の維持」21.7%(自宅生16.3%・下宿生26.4%)、「クラブ・サークル費用」19.3%(自宅生22.8%・下宿生16.1%)、「貯金」17.6%(自宅生22.7%・下宿生12.8%)であった。「衣類やバッグ等の購入費用」「旅行やレジャーの費用」「クラブ・サークル費用」といった上位費目の減少が大きい中、「生活費の維持」は自宅生、下宿生それぞれ0.5ポイントと0.6ポイント増加した。
(5)暮らし向き
現在、今後の見通しともに暮らし向きは楽観的な数値を更新。反面「苦しい」も増加
収入の対策として引き続き「アルバイト」は欠かせず、「貯金」志向は縮小傾向も見られる
- 自身の暮らし向きについて「楽」(「大変楽」+「楽な方」)は58.5%(自宅生62.5%・下宿生55.7%・寮生42.4%)と前年から2.9ポイント増加し、「苦しい」(「苦しい方」+「大変苦しい方」)9.1%(自宅生8.3%・下宿生9.4%・寮生15.8%)も0.1ポイント増加した。「ふつう」が32.4%(自宅生29.2%・下宿生34.9%・寮生41.8%)で減少している。
- 今後の見通しについて「よくなる」が21.0%(自宅生18.2%・下宿生23.5%)で、現在の暮らし向きとともに、80年からの調査以降最も明るい結果となった。一方で今後「苦しくなりそう」(「少し」+「かなり」)も25.1%と3年連続増加している。
- 収入面の対策は「アルバイトを増やす」56.2%(自宅生59.7%・下宿生52.9%)が最も多く、前年から2.7ポイント増加。5年間で14.2ポイント増加した。
- 隔年で調査している<節約したい費目>では毎回「外食費を含む食費」が最も多く、18年も最も多い61.9%であったが、前回調査の16年からは3.2ポイント減となり、一方で<増やしたい費目>としては11.2%と、前回から5.8ポイント増加した。
- <増やしたい費目>のうち最も多い「貯金」は30.5%で16年の45.6%から大きく減少しており、<節約したい費目>としても1.2%から4.5%と増加。1ヶ月の生活費では自宅生、下宿生ともに前年から減少しており、「貯金」志向の縮小傾向が見られる。
2.学生の意識
(1)就職への意識(図表6・7)
4年生の「内定している」は引き続き増加。不安内容は内定取得から内定先へ
- 就職に対して不安を「感じる」は全体の72.5%。大学生の就職状況が変動しても常に7割以上は不安を感じている。就職のために「何かをしている」も49.5%と12年以降は大きく変化していない。
- 就職予定者(全体の60.0%)を100とすると「不安を感じている」75.9%、何かを「している」(「している」+「まあしている」)54.8%、就きたい職業を「決めている」(「内定している」+「未内定だが決めている」+「だいたい決めている」)66.8%。
- 文系3年生で就職予定者の不安の内容をみると、最も多い「就職できるか」は66.5%と2014年以降大きな変化はないが、「希望の職種に就けるか」(48.6%)や「希望の会社に入れるか」(32.1%)がそれぞれ5.0ポイントと3.4ポイント上がっており、内定取得そのものから内定先への不安に変化している。
- 文系4年生の就職予定者の不安は「自分が仕事を続けられるか」27.6%や「職場の雰囲気」26.4%など職場との相性への不安が多く「就職できるか」は2014年から連続して減少している。
- 就職予定者の4年生のうち「内定している」が文系82.9%、理系85.1%。文系、理系とも11年にこの選択肢を加えて以降の最高値を更新している。
- 4月から9月までに使われた特別な費用のうち「就職活動」には、文系3年生の支出が15年13.1%→16年16.8%→17年22.5%→18年26.5%と年ごとに増加している一方、文系4年生の10月以降の支出予定が15年の16.0%から18年は6.8%まで減少しており、4年生の就活期間の短縮が就活費用の変化にも見られる。
(2)政治への関心とメディアの利用(図表8〜11)
衆議院解散など政治的関心を集める出来事が集中した17年。1年後の18年は政治への「関心ある」が大きく減少
メディアの利用頻度と信頼度は別の傾向も
- 国内外の政治に関心が「ある」(「大いにある」+「まあある」)は53.7%。17年の調査時は衆議院解散と総選挙、また朝鮮半島の緊張状態など政治的関心を集める出来事が続き、18年は前年から8.2ポイント減となった。関心が「ある」は女性(47.5%)に対して男性(58.3%)、また理系(48.6%)や医歯薬系(42.7%)に対して文系(60.1%)が高い。
- 今回初めて調査した、政治や社会の情報を入手する際によく利用するメディアの種類は、男女ともに「テレビ」66.3%(男性61.2%・女性74.1%)、「ニュースサイト」56.5%(男性60.6%・女性52.8%)「Twitter」42.0%(男性43.3%・女性41.5%)の順に高い。次いで男性は「新聞」が24.1%と続くが、「新聞」は住まいによる利用機会の差が大きく、男性の自宅生は31.8%と新聞に接触する機会が高いものの男性の下宿生は17.3%と低い。女性は「LINE」が29.6%で続く。
- 利用するメディアのうち最も信頼がおけると思うものは「テレビ」38.1%(男性30.8%・女性47.9%)、「ニュースサイト」18.7%(男性23.6%・女性13.0%)、「新聞」15.0%(男性15.2%・女性14.9%)の順。女性は「テレビ」が半数弱と多くを占め、「新聞」「ニュースサイト」がそれぞれ14.9%と13.0%と僅差で続く。男性は最も多い「テレビ」と、続く「ニュースサイト」の差は7.2ポイントと女性より「ニュースサイト」への信頼度が高い。「Twitter」は男女とも4割以上が利用しているが、最も信頼がおけるメディアとしては7.9%(男性9.4%・女性6.2%)であった。
- 政治への関心の有無に関わらず、利用されるメディアは「テレビ」(関心の有無それぞれを100として・以下同69.2%と62.9%)「ニュースサイト」(64.4%と47.4%)、「Twitter」(43.8%と39.9%)と、あげられる順は共通しているが、<関心がある>層は利用するメディアを多く選択しており、情報収集ツールの幅広さが表れている。
- また「テレビ」は政治への関心の有無に関わらず、最も信頼がおけるメディアとしてあげられているが、<関心がある>層では二番目に多い「新聞」は20.9%(関心がある層を100として)、<関心がない>層では8.2%(関心がない層を100として)と差が見られる。
- 日本の未来が<明るいと思う>層は、信頼がおけるメディアとして「テレビ」を多くあげている。また<明るいと思わない>層は、<明るいと思う>層より「Twitter」の利用が多い(それぞれの層を100として43.5%と38.6%)。
(3)SDGsへの関心(図表12・13)
6割が存在を認知。自身の研究や生活に近いテーマへの関心が強い
- SDGsについて「名称も内容も知っている」30.1%、「内容は知らないが、名称は聞いたことがある」31.0%、「知らない」37.9%。「知っている」(「名称も内容も…」+「名称は…」)は文系65.1%、理系57.4%、医歯薬系56.2%と文系の認知度が高く、男性62.1%、女性60.4%と性別の差はほとんどない。
- SDGsが掲げる17の目標のうち関心のあるテーマとして「質の高い教育をみんなに」(36.4%)、「すべての人に健康と福祉を」(31.8%)、「貧困をなくそう」(31.7%)を3割以上があげている。加えて文系は「ジェンダー平等を実現しよう」「働きがいも経済成長も」「人や国の不平等をなくそう」など、理系は「安全な水とトイレを世界中に」「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」などが上位にあがる。また「飢餓をゼロに」は医歯薬系で高い傾向がある。
- 男女に関心の違いが見られるのは「ジェンダー平等を実現しよう」(男性18.6%・女性38.8%)、「産業や技術革新の基盤をつくろう」(男性19.3%・女性8.2%)、「すべての人に健康と福祉を」(男性27.9%・女性37.7%)、「人の国や不平等をなくそう」(男性20.8%・女性28.6%)など、これらは専攻に関わらず男女差が見られる。
- 政治への関心が「ある」「ない」をそれぞれ100として、政治への<関心がある>層はSDGsの認知も高く72.2%、<関心がない>層は48.3%であった。また<関心がある>層は「質の高い教育をみんなに」「働きがいも経済成長も」「平和と公平をすべての人に」「産業や技術革新」について、<関心がない>層より10ポイント以上高い。<関心がない>層の約1割は「関心があるものはない」と答えた。
- 日本の未来は明るいと「思う」「思わない」それぞれを100として、SDGsの認知は60.3%と62.1%とほとんど差がない。
SDGs17の国際目標
- 1.貧困をなくそう
- 2.飢餓をゼロに
- 3.すべての人に健康と福祉を
- 4.質の高い教育をみんなに
- 5.ジェンダー平等を実現しよう
- 6.安全な水とトイレを世界中に
- 7.エネルギーをみんなに、そしてクリーンに
- 8.働きがいも経済成長も
- 9.産業と技術革新の基盤をつくろう
- 10.人や国の不平等をなくそう
- 11.住み続けられるまちづくりを
- 12.つくる責任つかう責任
- 13.気候変動に具体的な対策を
- 14.海の豊かさを守ろう
- 15.陸の豊かさも守ろう
- 16.平和と公正をすべての人に
- 17.パートナーシップで目標を達成しよう
3.日常生活について
(1)勉強時間(図表14)
授業時間の減少と自主的な学習時間の増加。学内滞在時間減の背景に多忙な学生生活
- 授業時間を除く予習復習などの<大学の勉強時間>は1日平均52.3分で前年+2.7分。文系38.2分(前年+6.0分)、理系60.7分(前年+1.1分)、医歯薬系83.2分(前年+10.3分)。
- 就職に関することや関心事など<大学以外の勉強時間>は1日平均26.6分(前年+4.8分)。文系31.3分(前年+6.2分)、理系21.6分(前年+3.2分)、医歯薬系22.4分(前年+1.1分)。
- 授業時間を含む1週間の<大学の勉強時間>、<大学以外の勉強時間>はいずれも前年から減少している。1日の授業コマ数や学内滞在時間を見ても前年から減少(それぞれ0.2コマと24分)しており、生活時間が学外での時間へと移行する傾向がみられる。
(2)読書時間(図表15〜18)
1日の読書時間「0」は48.0％と引き続き半数近くに読書習慣なし
中学から高校時代の読書習慣の延長が大学生の読書傾向に
- 1日の読書時間の平均は5年ぶりに伸びて30.0分(前年+6.4分)。読書時間60分以上の人が26.7%と前年から8.4ポイント増加しており、有額平均(読む人の平均)も60.3分と9.2分伸びた。学年、性別、学部、住まいの属性ごとに見ても平均値は前年より増加している。また1ヶ月の生活費も自宅生、下宿生ともに「書籍費」が200円増加している。
- 前年に5割超となった読書時間「0」は48.0%に減少したが、引き続き約半数に読書の習慣がない。
- 大学入学までの読書傾向を今回初めて調査した。小学校入学前は「全く読まなかった」と「30分未満」が31.8%と31.7%と多くを占めているが、小学校低学年から高学年まで「全く読まなかった」と「30分未満」は減少し、「30〜60分」「60〜120分」「120分以上」と読書時間が長い層が増加する。
- 小学校高学年では読書時間が30分以上だった層が54.1%であるが、高校時代では33.0%までに減少し、「全く読まなかった」が31.0%、「30分未満」も29.6%と、ほぼ小学校入学前の状態に戻っている。
- 小学校入学前から高校にかけて「全く読まなかった」人は現在の読書時間も「0」が多く、特に高校時代に「全く読まなかった」のうち現在も「0」が72.7%(全体平均48.0%)を占める。
- また小学校入学前から高校までの全ての時期で「全く読まなかった」人(全体の8.6%)の74.0%は、現在の読書時間も「0」であった。
- 小学校入学前と高校で120分と長時間読書している層は現在の読書時間も長い傾向がある。
